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アメリカで就職する方法は、学校・団体のキャリアフェアや人材斡旋会社、インターンシップ、ボランティア・ワーク、友人・知人など、さまざまです。しかし、最終的には "It's who you know" （誰を知っているか）であるとされています。これは「その仕事にまったく見合っていない人物が、仕事とはまったく関係のない人間関係の力だけで就職してしまう、日本で言われるコネと同じこと」だと誤解されがちですが、そういう場合もないとは言い切れないものの、一般市民レベルのアメリカでは多くの場合、「能力ベースでの人脈」を意味します。

アメリカでの就職には、この "人脈" がとても重要です。求人する側も、まったく未知の人材よりも、既に社内にいる優れた人物や、求人側と何らかのつながりのある人物、求人側とつながりはなくても知名度のある企業の人物が "reference"（推薦人）である人材に安心感を感じやすいもの。推薦する側も、企業が求める人材に見合う能力や可能性のない人材の推薦人になってしまうと自分の信用に関わるため、自分が押すことができる人材を紹介します。つまり、推薦人は身元引受人のような意味合いもあるのです。従って、求職者は常にこの推薦人になってくれる人を確保しておくようにしましょう。なお、推薦人は就職に関係するもので、あなたの仕事での能力や行動について良いことを話してくれる目上の人である方が該当します。つまり、一緒に勉強したり遊んだりしている学校の友人や、一緒に生活しているホストファミリーなど、あなたの仕事での行動を話すことができない人ではなく、最初の就職であればインターンシップやボランティア・ワーク、キャンパス・ジョブなどを通して知り合った目上の人、コントラクターや転職であれば前の上司や仕事を通して知り合った人物などがそれにあたります。ただし、前述のように紹介は紹介者の信用に関わるため、こういった仕事でたいした働きをしていない場合、推薦人になることを断られることもあります。常に先のことを考え、良い人脈を築いていくよう心がけましょう。

なお、推薦人が存在する場合は、レジュメの最後に "References available upon request" と記載しますが、推薦人本人の了解を得ず、勝手に名前と連絡先を採用者に渡してしまうことはマナー違反です。その連絡先に採用者が連絡して、推薦人が「聞いていない」と言ったり、コメントを断ったりすれば、求人側にはマイナスのイメージを与えてしまいます。必ず事前に「推薦人になっていただけませんか」と依頼しましょう。また、推薦人は一度だけのことではありません。必要な時だけ利用して、結果報告もお礼もしないといった行動は、せっかく築き上げた人脈を断ち切ることにもなりかねません。無事に就職・転職をした暁には、推薦人にその報告をし、お礼をすることも忘れないことが大切です。