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終身雇用制が徐々になくなりつつあるといえども、日本にいると "レイオフ(layoff:一時解雇)" という言葉をアメリカほど身近に聞くことはないでしょう。アメリカでは頻繁にレイオフが行われます。2年前に結婚した私のアメリカ人の友人が、「自分の結婚式に呼んだ同僚7人のうち6人がレイオフされた」と言っていました。私もその結婚式に出席し、その同僚の方々を存じ上げていたのでとてもショックを感じました。この友人が勤務をしているIT関連企業は昨年、別のIT企業と合併した後、両社の間で職務が重なるポジション(例えばマーケティング部のマネジャーが2人いるなど)について協議した結果、この友人の6人の同僚たちは解雇されざるを得なくなったようです。
合併以外に、人件費削減による売り上げの拡大といった理由でもレイオフは行われます。先週はノースウェスト航空が2,000人のレイオフをすることを発表しましたし、シアトルに住んでいれば、ボーイングのレイオフの話題は注目せざるをえません。
先日、シアトルに住む日本人の友人が、入社後3ヵ月でレイオフになってしまったと電話をしてきました。彼女の会社は業務縮小のため、16人いた社員の半分をレイオフしたそうです。日本から来て間もない彼女にはレイオフの意味が分からず、日本で言う「首になる(英語で言う "Fire"、または "let go")こと」と同じ意味に捉え、自分に何か欠陥があると思い、今後の就職活動に影響するのでは、と心配したようです。しかし、レイオフは従業員側の理由で起こるのではなく、上記に述べたように、企業側の理由で起こるものです。従って、レイオフされたからといって、採用担当者があなた自身に何か問題があるのでは、と疑うことはないと言えるでしょう。ですから、履歴書にはもちろん職歴として記入して構いませんし、面接において隠す必要はありません。また、履歴書を送る時に、レイオフをされたことを手紙やメールの文章の中に追記しておくと、履歴書審査の際に役に立つと思います。
(2005年8月) |